なぜなら前回は隣接する旧後楽園競輪場を潰して建設できたが、その際、後楽園球場跡地に東京ドームホテルを建てたためだ。建て替えるには、一時的に球場を移転する必要がある。

そこで一時は新国立競技場の一時借用プランが浮上。しかし、ヤクルトの本拠地である神宮球場が、秩父宮ラクビー場と入れ替わる形で、新球場を時差建設することが決まり、2027年度にも完成する。スタジアムの距離が近いため、道義的に断念せざるを得なくなった。

この窮地に助け船を出したのが、都知事選（6月20日告示、7月7日投開票）を控え、築地市場跡地の再開発に拍車をかけた小池百合子都知事だ。

巨人の狙いは「2年限定の一時移転」

総事業費約9000億円で全天候型スタジアム（開閉式、約5万人収容）、シアターホール、国際会議場、オフィス、ホテル、レジデンス、商業施設を設ける。東京駅から南へ約2キロで銀座にも近く、立地条件も抜群によい。

これを受け、東京都は4月、事業予定者が三井不動産を中心に11社の企業体に決まったと発表した。

その中に巨人の親会社である読売新聞グループが入り、築地スタジアムの2032年開業が可能になったことから、スポーツ紙はこぞって「巨人が築地に本拠地移転」と報じた。

しかし、巨人の真の狙いは「2年限定の一時移転」であり、その間に東京ドーム跡地に新東京ドームを建設して、水道橋に回帰することにあるからだ。