ジャニーズ事務所創業者・ジャニー喜多川氏の性加害問題が注目された昨年は、芸能事務所の倒産が目立つ1年でもあったようだ。

帝国データバンクの調査では、芸能プロダクションの倒産は2023年に計12件。増加率は前年（4件）の3倍で、過去5年間で最多となっているという。

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実際、今年に入りタレントの壇蜜などが所属する『フィット』（東京・渋谷区）が破産。女優の吉岡里帆が所属する『エー・チーム』（同・港区）も休業を発表したが、その背景を帝国データバンクは次のように指摘する。

「近年はテレビ局の制作費削減に伴う出演料の減少に直面したほか、SNSの台頭でYouTuberやインフルエンサーとして活動する個人も増え、芸能プロが従来得意としてきた新人タレントの発掘も難しくなっている」

これに、所属タレントの独立、創業者の死去や体調不良といった事情が加わり、倒産や廃業が相次いだと分析しているのだ。

新たな芸能事務所が台頭してくる

華やかなりし時代を築いてきた芸能プロは、このまま淘汰されてしまうのか。

芸能ライターが解説する。

「YouTuberやインフルエンサーは、テレビなどのオールドメディアにも進出しています。ただし、彼らは玉石混交。言葉は悪いが、経歴不詳の人物も紛れ込んでいることから、コンプライアンスが重視される時代において、芸能プロダクションの存在意義が改めて求められているのも事実です」

つまり、エンターテインメントの裏方として芸能界を支えてきた芸能プロは、多様化するメディアに即した変革と脱皮を求められているということだ。

今後は、時代に合うようにアップデートされた新たな芸能事務所が次々と台頭してくるかもしれない。