近年、缶チューハイやカクテルなどのRTD製品（＝ふたを開けてすぐ飲める酒類）は、アルコール度数7～9％と高めの「ストロング系」がヒットしていたが、ここにきて低アルコール商品の販売を拡充する動きが盛んになり始めている。

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経済記者が言う。

「2020年にオリオンビールがアルコール度数9％のストロング系缶チューハイの販売を終了したが、ついにアサヒビールが今後販売する缶チューハイなどのアルコール度数を8％未満に抑える動きを見せ始めた。健康リスクが叫ばれるようになったことが、最大の原因といわれています」

危険ドラッグとして規制せよ

ストロング系の缶チューハイは、08年にキリンが『氷結ストロング』を発売、翌年に『マイナス196℃ストロングゼロ』がヒットし、大手メーカーが次々とアルコール度数7～9％の商品を発売。アサヒもブームの中で70種を超える商品を展開し、近年は第3のビールやリキュール系のシェアが拡大する中でも根強い人気を誇っていたのだ。

ところが、19年に国立精神・神経医療研究センター薬物依存研究部部長の松本俊彦氏が「ストロングゼロは『危険ドラッグ』として規制したほうがよいのではないか」とSNSに投稿。これが原因で、高アルコール飲料は多量摂取を誘発し、アルコール依存やうつ病の要因になるなどの波紋が広がったのである。

「ストロング系は意識を失うほど酔う危険性や、若い女性ほど強いお酒への依存度が高いとの指摘もある。また、日本の酒税はアルコール度数が低いビールの課税率が高く、度数が高いワインや日本酒、リキュール系が低いため、メーカーが度数の高い飲料販売を拡充してきたが、これらが問題視される時代がやって来たというわけです」（前出・経済記者）

かくして、安く酔える酒は消え去るのみ？