新たな「大谷ルール」が誕生しそうだ。

昨年末に飛び込んできた野球界のビッグニュースといえば、大谷翔平（29）がドジャースと「10年総額7億ドル（約1015億円）」という〝メガ契約〟を結んだことだろう。さらに、ドジャースは山本由伸とも「12年3億2500万ドル（約463億円）」で契約。立て続けに〝金満補強〟ができたのは、大谷が7億ドルの97％を10年後の2034年からの「分割後払い」にしたからだ。

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「大型契約を結んだメジャーリーガーが、年俸の一部を後払いにすることはよくあることなんです。でも、大谷の97％はやりすぎな感もします。山本に続いて、年俸535万ドル（約7億円）だった好右腕のタイラー・グラスノーのトレード補強もできましたから」（スポーツライター・飯山満氏）

その影響だろう。年俸の後払い制について、「見直すべき」との声もささやかれ始めたのだ。

そもそも、MLBでは、チーム総年俸額が規定値を超えると、「贅沢税」を納めなければならないルールになっている。

「高額年俸を払える金満球団に課金をし、それを全球団に分配するんです。戦力の均衡化を図るためで、実際に、贅沢税を払いたくないとして、大物選手との交渉を見送るケースも出てきました」（現地記者）

他球団がルール改定を訴え…

贅沢税を払わなくて済むか否かの閾値は、全選手が契約後に規定の方程式を用いて発表される。2024年の規定額は2億3700万ドル（約344億円）だ。

仮に大谷が単年7000万ドル（約101億円）の年俸を受け取り、ドジャースで他にも一部後払い制となっている有名選手も全額を受け取った場合、総年俸は推定8億ドル強。閾値を大きく超えているので、最高利息率の超過分の50％が課税金となる。

この支払いを免れ、山本、グラスノーの補強もできたため、他球団がカチンときたわけだ。

「ニューヨーク、ボストンのメディアが、ルール改定を訴えています。大谷の争奪戦に敗れた悔しさみたいなものも影響しているみたいでした」（同）

労使協定では「後払い」のことは書かれていない。黙認されてきたようだ。繰り返しになるが、年俸の一部を後払いにするのはよくあること。しかし、その割合は、多くても30％ほどといわれており、大谷の97％はやはり異例だ。贅沢税に関する大谷ルール改定の議論は、避けられそうにない。