ジャニーズ事務所は5日、新たに設立する会社と俳優の木村拓哉がエージェント契約を結ぶ方向で話を進めていることを明らかにした。

創業者の故ジャニー喜多川氏の性加害問題をめぐって開いた2日の会見で、ジャニーズは社名変更し、被害者への補償業務のみに専念。所属タレントのマネジメント業務は、ファンから公募で名付けた東山紀之が社長、井ノ原快彦が副社長に就任する新会社が行い、タレントとの契約はエージェント契約に移行することを発表していた。

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そんな中、5日発売の『週刊文春』が、木村がジャニーズの社名変更に納得していなかったことや、木村の意向でフジテレビ主演ドラマ「教場」の撮影がストップしていることなどを報じた。

さらに、木村がジャニーズ退所を画策。妻の工藤静香が移籍先を探そうと、芸能界の有力者に相談しているとした。

ジャニーズの看板なくても困らないが…

これに対してジャニーズは同日、公式サイトでコメントを発表し、《内容は全て事実無根です》と報道を否定。そのうえで、《新たに設立する会社とのエージェント契約も準備ができ次第締結する予定でいた中でこのような記事が出たことを、弊社としても大変心苦しく感じております》とし、初めて個別タレントのエージェント契約への状況を公表した。

「このままだと、キムタクに対する逆風が吹き荒れ、SMAP解散直後と同じような状況になってしまう。そうなるのを避けるべく、『文春』の記事を否定したうえで、キムタクの残留を発表。すでに、岡田准一が11月30日でのジャニーズ退所を表明している。まぎれもなく、キムタクはジャニーズの看板俳優となるだけに、引き留めるしか選択肢がなかったのだろう」（テレビ局関係者）

木村クラスになれば、ジャニーズの看板がなくても仕事には困らないはず。

ましてや、各CMスポンサー企業は、ジャニーズのタレントを起用しない方針を続々と打ち出しているだけに、木村にとって残留するメリットがあるとは思えないのだが…。

「おそらくだが、通常のタレントととしての扱いのみならず、給与や将来に向けての役員待遇が用意されたと思われる。かつて、近藤真彦や東山は登記簿に名前はなかったが、報酬が役員待遇だった。金以外にキムタクにとってのメリットはないだろう」（芸能記者）

事務所内での木村の影響力は絶大だったようだ。